教員養成の歴史を辿る！師範学校令から学芸大学まで、制度の変遷を一枚の図で解説

明治時代に始まった日本の教員養成制度は、150年以上の歴史のなかで大きく変わってきました。

師範学校令の公布から現代の教職課程まで、その流れを理解することで、教育制度全体の構造が見えてきます。

この記事を読むことで、教員養成制度の歴史的背景がわかり、教職試験対策に役立ちます。

師範学校令と明治の教員養成

明治政府が教育制度を整備する際、最初に着手したのが教員の養成でした。

1872年の学制公布に続いて、1873年に師範学校令が公布されました。

この令は、全国に官立師範学校を設置する基本方針を定めたもので、日本の近代教員養成の出発点となります。

最初の官立師範学校は東京に設立され、その後全国に広がっていきました。

師範学校令は、教員に必要な学力と品性を育成することを目的としており、入学資格や修業年限を厳格に定めた点が特徴です。

この制度により、日本は初めて体系的な教員養成機関を持つようになったのです。

大正・昭和初期の師範教育の発展

明治後期から大正時代にかけて、師範学校は全国で急速に増加しました。

師範学校令の改正により、高等師範学校と普通師範学校の二段階制が確立され、教員養成がより多層的になります。

高等師範学校は大学レベルの教育を提供し、優秀な教員を育成する機関として機能しました。

この時期、師範学校は軍国主義教育の拠点としても位置づけられ、修身教育が強化されました。

昭和初期には全国に200校以上の師範学校が存在し、日本の教員の大多数がここから輩出されていたのです。

戦後の教員養成制度改革

第二次世界大戦後、占領軍の指導下で日本の教育制度は大きく変わりました。

1949年の教育職員養成審議会答申に基づいて、師範学校制度は廃止され、大学の教職課程へと移行します。

この改革により、教員養成は大学の一般教育と専門教育の中に組み込まれるようになりました。

同時に、師範学校の多くは新制大学や学芸大学に転換され、より広い学問的基礎を持つ教員の育成が目指されました。

この転換は、教員を単なる技能職ではなく高度な専門職として位置づけることを意味していました。

現代の教職課程と学芸大学の役割

現在の教員養成は、大学の教職課程が中心となっています。

学芸大学（教育大学）は、戦後の師範学校改革の直接的な継承者として、教員養成に特化した大学として発展してきました。

全国の国立教育大学は、教育学部を中心に、教科専門と教育学を統合した教員養成を行っています。

2006年の教育職員免許法改正により、より実践的な教員養成がさらに強化されました。

現在では、教職大学院の設置により、現職教員の資質向上と新任教員の実践的な養成が両立する仕組みが整備されているのです。

師範学校令から現在までの系統図

日本の教員養成制度の流れを整理すると、三つの大きな時期に分けられます。

第一期は1873年の師範学校令から1945年までの官立師範学校の時代、第二期は1945年から1949年の過渡期で、第三期は1949年以降の大学教職課程の時代です。

この変遷は、日本の教育観の変化を反映しています。

明治期の「国家に忠実な教員の育成」から、戦後の「民主主義社会における専門的教員の育成」へと、教員の役割と養成目標が大きく転換されたのです。

この歴史を理解することは、現代の教職課程の意義を深く認識するうえで不可欠です。

💼 現場還元

授業では『なぜ師範学校は廃止されたのか』という問いかけから始めることをお勧めします。

明治時代の国家統制型教員養成から、戦後の大学教職課程への転換という歴史的文脈を示すことで、『教員とは何か』という根本的な問いに学生が向き合えます。

年号や制度名を暗記させるのではなく、『各時代の日本社会が教員に何を求めていたか』という視点で歴史を語ることで、教育制度全体への理解が深まり、教職試験対策としても効果的です。

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